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ご提案
本ブログのおかげで、勉強会での防衛省の落胆ぶりが目に浮かびました。わざわざ公費で招聘されたにも関わらず僅か100名ほど、それも一般市民とは言い難い方々の集まりのようで。さぞかし気まずい時間が費やされたのでしょう。さて、抗議文が市長らに提出されたようですが、最大の好機ゆえ、貴郡民の会に以下をご提案します。市長に対して「反対派勉強会のための防衛官僚（講師）招聘」の要請です。つまり、推進派と平等の扱いを要請します。要請が通れば、マティダ市民劇場を満員にして、エリート官僚を木っ端みじんに論破すれば、ミサイル配備は頓挫します。ちなみにこの論破は道理ゆえ容易です。それゆえ、市と防衛省が要請を拒否する可能性も小さくはありません。但し、市がこの要請を拒否すれば、ゴミゼロ問題とあいまってグレーな市政が炎上して真っ黒に焼け落ちることになります。防衛省も然り、要請を拒否すれば、我慢強い宮古島市民の堪忍袋の尾が切れ、アララガマ魂が噴出します。「ミサイル配備に伴う市民生活リスクを具体的に説明できないとは何事か！」と。そして、世界の注視を集める「宮古島の春」が顕現することになります。与那国、石垣と連携しての「先島の春」かもしれません。沖縄の新基地反対運動も辺野古に止まらず、先島の新基地反対運動へと進化します。なぜなら、県知事が過去に容認した自衛隊と先島軍は全く別物に変容したからです。先島配備の自衛隊とは、戦争法案を最前線で遂行する事実上の日米共同軍となるからです。仮に米軍が後方支援に徹したとしても、日米共同先島作戦の実質的な指揮は米軍が担います。いずれにしろ、覚醒した宮古島市民は“愚かなミサイル配備”を許しません。既に市民覚醒のカウントダウンは始まっています。先島百年大計10兆円の平和観光産業を未来の子供達から奪い去ることは、祖先や祖神が許すはずもありません。
